給湯器をガスから電気に交換する費用|本体価格と工事費の内訳を解説

- ガスから電気への交換は、本体価格と工事費を合わせた総額で考える(一律の定価は公式に存在しない)。
- エコキュートは国の補助で基本7万円/台、性能要件を満たせば+3万円/台の上乗せがある。
- 補助の対象工事着手日は2025年11月28日以降、予算上限まで(公式上限は2026年12月31日)。
- 補助は戸建で同一機種2台まで、共同住宅等は1台まで。
- 費用を抑える最短ルートは「複数業者の見積もり比較」+「補助金併用」の二段構え。
給湯器 ガスから電気 交換費用の結論

ガスから電気への交換費用は、機器価格・設置環境・配管や電源工事の有無で変わるため、公式に一律の金額は示されていません。
私が業者ヒアリングで毎回伝えるのは「定価表を探すより、自宅の条件で見積もりを取った方が早い」ということ。同じエコキュートでも、置き場所や既存配管の状態で工事費が数万円単位で動きます。
そのうえで使える武器が国の補助金です。給湯省エネ2026事業では、エコキュートが基本7万円/台、ハイブリッド給湯機が10万円/台、エネファームが17万円/台と、機器ごとに補助額が決まっています。
給湯器の交換費用を、まずは本体価格の相場からチェック!
交換費用の大半を占めるのは本体価格なので、まず機器の値段感をつかむのが順序として正解です。

民間サイトではエコキュート交換の相場を50万〜80万円程度とする例があります。ただしこれは一次情報ではなく相場情報なので、あくまで参考値として扱ってください。
正直に言うと、この「50万〜80万円」という幅は広すぎて、そのまま予算に使うと危ない。タンク容量・寒冷地仕様・設置工事の難易度でこの幅の中を上下するからです。
ガス給湯器本体の費用相場
ガス給湯器は、今回の「電気への乗り換え」では撤去される側になりますが、比較の起点として把握しておく意味があります。
ガス給湯器の本体価格・交換費用について、本記事で根拠に使える公式の一律金額は示されていません。具体的な数字は要確認とし、現物の型番で見積もりを取るのが確実です。
私の取材実感では、ガス給湯器は機器そのものが比較的安く、電気式に比べて初期費用は軽い。そのぶん「ランニングと火事リスク」を電気側がどう取り戻すか、という判断になります。
石油給湯器本体の費用相場

石油給湯器も、ガスからの乗り換えを検討する人が比較対象に挙げる選択肢の一つです。
石油給湯器の本体価格についても、本記事で裏づけできる公式の一律金額はありません。地域の燃料事情に左右されるため、ここは数字を断定せず要確認とします。
寒冷地での取材では石油の根強さを感じますが、「電気に一本化したい」という今回の趣旨では中継ぎの選択肢、というのが私の見立てです。
電気給湯器本体の費用相場
ガスから電気への乗り換えの本命はエコキュートで、これが国の補助対象の中心です。

給湯省エネ2026事業の補助対象機器は、主にエコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームの3種類。補助額は機器の種類と性能で変わります。
| 機器 | 基本補助額 | 性能加算 | 上限台数(戸建) |
|---|---|---|---|
| エコキュート | 7万円/台 | +3万円/台 | 2台 |
| ハイブリッド給湯機 | 10万円/台 | +2万円/台 | 2台 |
| エネファーム | 17万円/台 | 加算なし | 2台 |
本体価格そのものは見積もりベースですが、補助額は上記の通り公式の確定値です。エコキュートで性能要件を満たせば、7万+3万で10万円が1台あたり戻る計算になります。
気になる給湯器の交換費用の内訳は?
交換費用は「本体価格」と「工事費」の2つに大きく分かれ、ガスから電気では電源・配管工事が加わるのが特徴です。
ガス給湯器の単純交換と違い、エコキュートはタンクを置くスペースと専用の電源が必要になります。ここが総額を押し上げる正体です。
だからこそ、本体だけ安い見積もりに飛びつくと痛い目を見る。工事込みの総額で並べないと比較になりません。
工事費用の内訳

工事費は、既存ガス給湯器の撤去・処分、エコキュート本体とタンクの設置、給排水配管、電気工事に分けられます。
このうち見落とされがちなのが電気工事です。エコキュートは200V電源が要るため、分電盤からの専用回路の有無で費用が変わります。
具体的な工事費の一律金額は、本記事で裏づけできる公式値がないため要確認とします。見積書で「項目ごとに」金額が割れているかをチェックしてください。
私が現場で必ず確認するのは、撤去・処分費が本体価格に含まれているか別建てか。ここを曖昧にする業者は後で揉めます。
追加費用が発生するケース
追加費用は「電源がない」「設置スペースが狭い」「配管延長が必要」といった現場条件で発生します。

なお、給湯省エネ2026事業には撤去加算があり、電気温水器の撤去で+2万円/台、電気蓄熱暖房機の撤去で+4万円/台が上乗せされます。これは「追加費用」を補助で相殺できる数少ない例です。
ただしこの撤去加算は電気温水器・電気蓄熱暖房機が対象。今回のように「ガス給湯器」からの乗り換えそのものに撤去加算が付くわけではない点は注意してください。
給湯器の交換費用を安く抑える方法は?
費用を抑える最短ルートは「複数業者の相見積もり」と「補助金の併用」を同時にやることです。
片方だけでも効きますが、両方やると効果が掛け算になります。相見積もりで本体・工事を削り、そのうえで補助で7万〜10万円戻す。
| 方法 | 効果のポイント | 注意点 |
|---|---|---|
| 複数業者から見積もり | 本体・工事費の比較で過剰請求を防げる | 同一条件・総額で比較する |
| 補助金制度の活用 | エコキュートで最大10万円/台が戻る | 対象機種・申請期限の確認が必須 |
| 適切な機種とサイズ選び | 家族人数に合うタンク容量で過剰投資を防ぐ | 大きすぎる容量は本体も電気代も無駄 |
| キャンペーン時期を狙う | 量販店や業者の値引きを上乗せできる | 補助金と併用可否を確認する |
正直、私が一番効果を感じるのは相見積もりです。同じエコキュートでも業者で総額がはっきり割れます。面倒でも3社は取ってほしい。
複数業者から見積もりを取る

相見積もりは、同一機種・同一条件・工事込み総額の3点をそろえて比べるのが鉄則です。
本体価格だけ安く見せて工事や撤去で回収する見積もりがあるので、合計金額と項目の内訳を必ず突き合わせます。
見積書では、本体・工事・撤去処分・電気工事・諸経費が分かれているか、追加費用の有無が明記されているかを確認してください。曖昧な「一式」表記は質問のサインです。
信頼できる業者かは、現地調査をきちんとやるか、給湯省エネ事業者として登録があるかで見分けられます。補助を使うなら、その業者と契約した工事であることが条件になるからです。
補助金制度を活用する
ガスから電気への交換で中心になる補助は、国の「給湯省エネ2026事業」です。

補助対象は対象住宅の所有者等で、給湯省エネ事業者と契約したうえで行う工事に限られます。施主が単独で勝手に申請する制度ではありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象機器 | エコキュート/ハイブリッド給湯機/エネファーム |
| 基本補助額 | 7万円・10万円・17万円/台(機器別) |
| 対象工事着手日 | 2025年11月28日以降 |
| 申請期限 | 予算上限まで(公式上限は2026年12月31日) |
| 上限台数 | 戸建2台まで/共同住宅等1台まで |
| 申請主体 | 給湯省エネ事業者(施主と契約のうえ) |
地域によっては自治体の制度も使えます。東京ゼロエミポイントのように給湯器交換で1万2,000円の値引きといった例がありますが、これは地域限定なので、お住まいの自治体で別途確認してください。
よくある質問
取材中に施主から繰り返し聞かれる質問を、公式情報で答えられる範囲でまとめます。
よくある質問
最後に私の率直な意見を。ガスから電気への乗り換えは初期費用が重いので、まだ普通に使えている給湯器を慌てて替える必要はありません。ただ、買い替え時期が近いなら、補助の予算が残っている今のうちに3社見積もりだけ取っておく。これが一番損をしない動き方です。
