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給湯器の交換・工事

給湯器交換の費用相場と激安価格で選ぶおすすめ機種一覧

梶原 誠一 / 更新:2026-06-24
給湯器交換の費用相場と激安価格で選ぶおすすめ機種一覧
お湯が出なくなってから慌てて業者を探す人を、私は取材の現場で何度も見てきました。給湯器交換は、壊れる前に「どの機種を・いくらで・どこに頼むか」を決めておけば、費用も工期もぐっと抑えられます。先に結論を言うと、いまは国の補助制度を使える機種なら数万〜十数万円の還元が見込めるので、ここを知らずに交換するのは正直もったいないです。
  • 給湯器交換とは、古い給湯器を新しい機器に取り替える工事のこと。
  • エコキュートは国の補助制度で基本7万円/台、加算要件で10万円/台の補助が受けられる。
  • 補助金は消費者本人ではなく「給湯省エネ事業者」が申請・還元する仕組み。
  • 給湯省エネ2026事業の工事は令和7年11月28日以降の着工が対象。
  • 戸建は補助対象機器を最大2台まで、共同住宅は1台まで申請できる。

給湯器交換の結論

給湯器交換する人必見!給湯器交換の依頼から完了までプロに聞いてみた
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給湯器交換とは、寿命や故障した給湯器を新しい機器に取り替える工事のことです。

判断のポイントはシンプルで、「補助制度を使えるか」「いつ着工するか」の2つで損得が大きく変わります。

国の主要制度は「給湯省エネ2026事業」で、高効率給湯器の導入費用の一部を補助します。対象や金額は資源エネルギー庁の公式ページで確認できます。

工事着手日には条件があり、令和7年11月28日以降に着工したものが対象です。これより前に工事を始めると補助の対象外になるので、ここは私が取材でも一番念を押す点です。

補助金は自分で申請できません。申請と還元はすべて「給湯省エネ事業者」が行うため、依頼先がこの登録事業者かどうかを必ず確認してください。
給湯省エネ2026事業の補助額(機器別)
基本要件・加算要件で金額が変わる。出典は資源エネルギー庁。
機器の種別基本要件加算要件
ヒートポンプ給湯機(エコキュート)7万円/台10万円/台
ハイブリッド給湯機10万円/台12万円/台
家庭用燃料電池(エネファーム)17万円/台17万円/台

さらに、古い機器の撤去にも加算があります。電気蓄熱暖房機は4万円/台、電気温水器は補助対象給湯器と同じ台数まで加算対象です。オール電化からの入れ替えだと、この撤去加算が地味に効きます。

お取り扱い商品

給湯器交換で扱う商品は、大きく「給湯器・エコキュート」と「キッチン・水回りの設備」に分かれます。

お取り扱い商品

具体的には、ガス給湯器、エコキュート、ガスコンロ、IHヒーター、ビルトイン食洗機、レンジフードあたりが定番です。給湯器の交換と同時に、古くなったコンロやレンジフードもまとめて頼む人が私の取材でも多い印象です。

このうち補助制度の対象になるのは、ヒートポンプ給湯機(エコキュート)・ハイブリッド給湯機・家庭用燃料電池(エネファーム)といった高効率の給湯機です。コンロや食洗機そのものは給湯省エネ2026事業の対象ではありません。

「全部の設備で補助金が出る」と思い込むと予算が狂います。補助対象は高効率給湯機に限られる、と先に押さえておいてください。

口コミ・レビュー

口コミで本当に見るべきは、星の数より「補助金の申請まで業者がやってくれたか」です。

前述のとおり、補助金の申請と還元は給湯省エネ事業者が行います。つまり依頼した業者が登録事業者でなければ、いくら工事が丁寧でも補助は受けられません。

私が取材で聞いた失敗例で多いのが、「安いネット業者に頼んだら補助対象外だった」というもの。価格だけのレビューを鵜呑みにせず、登録事業者かどうかを口コミと合わせて確認するのが現実的です。

お知らせ

【水道職人ながちゃん】ガス給湯器の交換工事をながちゃんが解説!交換だけならだれでも簡単!一度挑戦してみてはどうでしょうか?
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いま一番大きなお知らせは、補助制度が「給湯省エネ2026事業」に切り替わったことです。

工事着手日が令和7年11月28日以降であることが対象条件になっています。年末年始に交換を考えているなら、着工日がこの条件を満たすか業者に確認してください。

賃貸物件のオーナー向けには「賃貸集合給湯省エネ2026事業」も用意されています。自宅用とは別枠なので、賃貸を持っている人は住宅省エネ2026キャンペーンの公式サイトを見るのが早いです。

TVCM公開中!

テレビCMで名前を知った業者でも、確認すべき軸は同じです。

TVCM公開中!

CMの印象や知名度ではなく、給湯省エネ事業者として登録されているか、見積もりが総額で出るか、工事後の保証があるか。この3点を私はいつも基準にしています。

知名度が高い業者は安心感がありますが、補助金の扱いや保証内容は会社ごとに差があります。CMで見たから大丈夫、と止まらず、公式の登録事業者リストと照らし合わせるのが確実です。

激安価格 でご紹介中!

「激安」を判断するなら、本体価格だけでなく補助金を引いた実質負担で比べるのが正解です。

たとえばエコキュートなら、補助の基本要件で7万円/台、加算要件を満たせば10万円/台が還元されます。表示価格が同じでも、補助を申請できる業者かどうかで実質負担はこれだけ変わります。

実質負担を左右する補助額の差(エコキュートの例)
金額は給湯省エネ2026事業の補助額。本体価格は機種により異なる。
条件補助額実質負担への影響
補助対象外の業者0円本体価格そのまま
基本要件を満たす7万円/台7万円分軽くなる
加算要件を満たす10万円/台10万円分軽くなる

正直に言うと、本体価格が数千円安いだけのネット最安より、補助金をきちんと申請してくれる業者のほうが最終的に安く済むケースは珍しくありません。

給湯器

【これ1本で丸わかり】給湯器交換の費用はいくら?様々なパターンについて網羅的に解説〜リフォーム塾〜
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ガス給湯器は「給湯専用」「給湯+追焚」「給湯+追焚+暖房」の3タイプから、使い方で選びます。

お風呂の追い焚きが要るなら追焚付き、床暖房や浴室暖房を使うなら温水暖房付き。一人暮らしで湯はりだけなら給湯専用でも足ります。

設置場所も選び方の軸です。屋外の壁掛け、ベランダ、PS(パイプスペース)設置など、いまの設置タイプに合った機種を選ばないと工事が複雑になります。ここは現地調査で業者に見てもらうのが確実です。

ガス給湯器のタイプと向いている人
タイプ主な機能向いている人
給湯専用お湯を出すだけ湯はり・追い焚き不要の人
ふろ給湯器給湯+追焚お風呂で追い焚きしたい人
温水暖房付ふろ給湯器給湯+追焚+暖房床暖房・浴室暖房を使う人

エコキュート

エコキュート(ヒートポンプ給湯機)は、給湯省エネ2026事業で基本7万円/台、加算要件で10万円/台の補助が受けられます。

エコキュート

電気でお湯を沸かして貯めておく仕組みなので、ガスを使いません。オール電化や、ガス給湯器からの乗り換えで検討する人が多い機器です。

電気温水器からの入れ替えなら、撤去加算も使えます。電気温水器は補助対象給湯器と同じ台数まで加算対象なので、古い電気温水器を撤去するなら申請を忘れないでください。

加算要件を満たすと補助が7万円から10万円に上がります。機種選びの段階で、加算要件に該当する型番かを業者に確認するのが得策です。

ガスコンロ

ガスコンロの交換は、給湯省エネ2026事業の補助対象ではありません。

ただ、給湯器交換と同じタイミングで頼むと、現地調査や出張が一度で済むぶん段取りが楽になります。私が取材した家庭でも、給湯器とコンロをまとめて入れ替えた例は多いです。

ビルトインコンロは天板の幅(60cmか75cm)と設置寸法が合うかが肝心です。サイズが合わないと交換できないので、型番か実寸を控えてから見積もりを取ってください。

IHヒーター

ガス給湯器 交換工事[施工説明]:従来型からエコジョーズへの取替え!【住設ドットコム】
ガス給湯器 交換工事[施工説明]:従来型からエコジョーズへの取替え!【住設ドットコム】

IHヒーター単体も補助制度の対象外ですが、エコキュートと組み合わせるオール電化なら補助の入り口になります。

ガスコンロからIHへ替えると火を使わなくなり、同時にエコキュートを入れれば前述のとおり給湯機側で補助を受けられます。トータルで考えると、ここで補助の有無が効いてきます。

IHは家庭の電気契約(200V対応など)が前提になります。配線工事が別途必要になる場合があるので、現地調査で電気の状況も見てもらってください。

ビルトイン食洗機

ビルトイン食洗機の交換も給湯器の補助制度とは別枠で、補助対象には含まれません。

ビルトイン食洗機

交換で詰まりやすいのは庫内の幅(45cm幅か浅型・深型か)の選定です。既存の開口に合わないと入りません。いまの食洗機の型番をメモしておくと、見積もりがスムーズです。

水回りの設備をまとめて更新するなら、給湯器・食洗機・コンロを一括で相談したほうが工事日程の調整が一度で済みます。

よくある質問

取材でユーザーから繰り返し聞かれる質問を、一次情報にもとづいてまとめます。

よくある質問

給湯器交換とは?
給湯器交換とは、寿命や故障した給湯器を新しい機器に取り替える工事のことです。ガス給湯器やエコキュートなどがあり、高効率給湯機なら給湯省エネ2026事業の補助対象になります。
給湯器交換の費用は?
費用は機種や設置状況で変わるため一律ではありませんが、補助金で実質負担を下げられます。エコキュートなら基本7万円/台、加算要件で10万円/台、ハイブリッド給湯機なら基本10万円/台、エネファームは17万円/台の補助が受けられます(給湯省エネ2026事業)。
給湯器交換の始め方は?
まず給湯省エネ事業者に登録された業者へ相談し、現地調査と総額見積もりを取ります。補助金の申請は事業者が行うため、登録事業者かを確認すること、工事着手が令和7年11月28日以降であることが補助の前提です。

最後に私から一言。給湯器が完全に壊れてからだと、機種選びも補助金の確認も後回しになり、結局割高な選択をしがちです。まだ動いているうちに、登録事業者へ見積もりだけでも取っておく。これが一番損をしない動き方です。

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梶原 誠一

住宅設備・リフォーム専門ライター(取材歴8年) ・ 給湯器・水回り設備の交換案件を中心に年間50件以上の業者・ユーザーへの取材実績あり

住宅設備の交換・リフォーム分野を専門に取材するライター・編集者。給湯器やエコキュートの交換費用については、実際に複数の施工業者や問屋へ直接ヒアリングを行い、カタログや公式サイトだけに頼らない一次情報をもとに記事を書くことを方針としている。

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